巷で言うほど日本の戦時生産は出鱈目な弱さでもなかった。
まぁ、それは「このはと」を執筆し始めた段階で資料を漁っていたことでわかっていたことであるのだが・・・・・・。
昭和18年、19年の生産数が急増していることの理由をよく示していることが分かる。
16年の5000機程度が17年に9000機、18年に1万8000機、19年に2万8000機と増えている。20年は約半年で1万1000機である。
工作機械や資源の輸入途絶があったと言ってもこの数字だ。
DC-4Eと深山の開発による生産効率の改善の効果が水平展開であったのは間違いないし、設計時から工夫を行うことで不足する工作機械を使わないでも生産出来る簡略化などの戦時設計も効果を出している。
また、工場における時期ごとの機体別工数の変化を見る限り、新設工場や生産機種の変更による量産効果が出るそれもよく分かる。これは三菱名古屋と三菱水島のそれで示されているけれど、中島飛行機の場合、三菱よりも量産向きの生産設備であることから中島が四式戦を制式採用前の段階で100機も増加試作機を量産し、19年4月からの1年間で3500機を量産出来たことからよく分かる。
戦時体制で生産体制も適応していったことを考えると内閣や官庁、メーカーが総力戦へ真面目に取り組んだことを示している。
で、この時期にその采配を振るっていたのは誰かと考えれば東條内閣であり、その閣僚は商工大臣→軍需次官の岸信介、国務大臣(内閣顧問)の藤原銀次郎、大蔵大臣の賀屋興宣っていった面々だ。
このあたりの面々が生産に関係する人材だが、彼らの動きで基盤が進んだのは間違いないだろう。